|
|
フィスコ投資ニュース
配信日時: 2026/07/09 18:21,
提供元: フィスコ
9日の香港市場概況: ハンセン指数は反落、中国内需不安や中東情勢の不透明感で
*18:21JST 9日の香港市場概況: ハンセン指数は反落、中国内需不安や中東情勢の不透明感で
9日の香港市場は反落。主要93銘柄で構成されるハンセン指数が前日比169.28ポイント(0.70%)安の24030.18ポイント、本土企業株で構成される中国本土株指数(旧H株指数)が86.93ポイント(1.08%)安の7997.29ポイントと反落した。
中国の消費者物価指数が市場予想を下回ったことによる景気不安と、中東情勢を巡る地政学リスクへの警戒が相場の重荷となった。一方で、直近の米ハイテク株高を受け、半導体関連への買いが入り、指数はプラス圏で推移する場面もみられた。中国の内需回復の鈍さが意識されるなか、中東情勢の不透明感も売り材料となった。投資家は景気動向と地政学リスクを見極める姿勢を維持し、相場は方向感を欠く展開となった。
セクター別では、金など貴金属関連は軟調で、中国白銀集団(00815/HK)が6.6%安、霊宝黄金(03330/HK)が5.5%安、山東黄金(01787/HK)が4.7%安となった。保険関連でも、中国財険(02328/HK)が4.0%安、白鴿在線(02672/HK)が3.3%安、衆安在線(06060/HK)が3.3%安と値を下げた。
半面、半導体関連が逆行高。芯智控股(02166/HK)が27.7%高、兆易創新(03986/HK)が21.7%高、瀾起科技(06809/HK)が19.4%高となった。半導体株は上昇が目立ち、関連銘柄が買われた。あわせてエネルギー・インフラ関連では、中国基礎能源(08117/HK)が16.3%高、雲南水務(06839/HK)が11.1%高、山高新能源(01250/HK)が7.6%高となった。
中国本土市場は4日ぶり反発。主要指標の上海総合指数は、前日比1.65%高の4036.59ポイントで取引を終了した。
《CS》
記事一覧
2026/07/13 12:34:日経平均は大幅反落、キオクシアHDとアドバンテストの2銘柄で約272円押し下げ
2026/07/13 12:28:後場に注目すべき3つのポイント〜半導体株安が波及
2026/07/13 12:24:半導体株安が波及
2026/07/13 12:21:日経平均は反落、半導体株安が波及
2026/07/13 12:20:商船三井---パラボリックは陽転シグナルを発生
2026/07/13 12:15:東京為替:ドル・円は堅調、中東の戦闘再開で原油高に反応
2026/07/13 12:08:オーバル Research Memo(8):中期経営計画の配当目標を、2027年3月期に1年前倒し達成の予定
2026/07/13 12:07:オーバル Research Memo(7):中期経営計画は、目標達成に向けて順調に進捗(3)
2026/07/13 12:06:オーバル Research Memo(6):中期経営計画は、目標達成に向けて順調に進捗(2)
2026/07/13 12:05:オーバル Research Memo(5):中期経営計画は、目標達成に向けて順調に進捗(1)
2026/07/13 12:04:オーバル Research Memo(4):2027年3月期はコスト増を織り込みながら増益を見込む
2026/07/13 12:03:オーバル Research Memo(3):2026年3月期は収益改善の取り組み強化により大幅増益
2026/07/13 12:02:オーバル Research Memo(2):流量計のパイオニアで、専業メーカーとして最大手
2026/07/13 12:01:オーバル Research Memo(1):2026年3月期は増収・大幅増益。2027年3月期も増収増益見込み
2026/07/13 11:54:注目銘柄ダイジェスト(前場):良品計画、古野電気、OSGなど
2026/07/13 11:46:SRSHD Research Memo(6):店舗数1,100店、経常利益60億円を目指す中期経営計画を推進中
2026/07/13 11:45:SRSHD Research Memo(5):M&Aと既存店好調を主因に、売上高・営業利益・経常利益で過去最高を更新
2026/07/13 11:44:SRSHD Research Memo(4):「和食ファミレス」と「グルメ寿司」が収益の両輪(2)
2026/07/13 11:43:SRSHD Research Memo(3):「和食ファミレス」と「グルメ寿司」が収益の両輪(1)
2026/07/13 11:42:SRSHD Research Memo(2):関西からナショナルブランド化を目指す、和食チェーンのトップ企業
|