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配信日時: 2026/06/23 11:02, 提供元: フィスコ

ＧＬテクノ Research Memo（2）：分析機器・半導体・自動認識を軸に、技術で社会を支える

*11:02JST ＧＬテクノ Research Memo（2）：分析機器・半導体・自動認識を軸に、技術で社会を支える
■会社概要

1. 会社概要
ジーエルテクノホールディングス<255A>は、2024年10月1日、ジーエルサイエンス及びテクノクオーツによる共同株式移転によって発足した精密機器の製造企業グループである。大手の傘下には属さず、独立系メーカーとして長年の業歴がある。2026年3月31日時点の連結従業員数は1,245名、2026年3月期の連結売上高は47,189百万円であった。同社の事業は「分析機器事業」「半導体事業」「自動認識事業」の3つのセグメントで構成されており、なかでも分析機器事業と半導体事業が柱である。分析機器事業における中核の事業会社はジーエルサイエンスであり、ガスクロマトグラフ用カラムや液体クロマトグラフ用カラム、前処理装置などの消耗品・装置の企画、開発、販売、アフターサポートを手掛けている。半導体事業における中核の事業会社はテクノクオーツであり、高純度石英ガラス・結晶シリコン部材の加工・製造を手掛けている。自動認識事業は、ジーエルサイエンスの旧子会社であるジーエルソリューションズ（株）が担っており、非接触ICカードや入退室の管理機器関連製品の製造・販売を行っている。

同社が提供する製品やサービスは、完成品の部品や製造工程に組み込まれるものが中心であり、表舞台には出ないものの、目に見えない部分で間接的に社会に貢献している。こうした事業の特性を背景として、同社は「人と社会の可能性を触発する」というミッションを掲げている。このミッションを具体的に実践するための行動指針として、「枠にとらわれない自由な価値創造に挑戦する」というビジョンを定めている。現在は、持株会社体制を活かしたグループ全体の相乗効果の拡大や、事業ポートフォリオの最適化、さらには世界市場への展開を推し進めている。

2. 沿革
（1）ジーエルサイエンス
ジーエルサイエンスは、1968年にガスクロ工業（株）として創業し、ガスクロマトグラフ用カラムや充填剤などの分析機器の製造販売から事業をスタートした。1970年代以降、福島工場の新設など生産拠点を拡充し、製造体制を強化した。1990年に現社名へ改称し、分析・分離技術を中核とする総合分析機器メーカーとして成長を遂げた。1995年に店頭上場、2005年には東京証券取引所第2部上場を果たし、非接触ICカード関連や自動認識分野へも進出した。2024年10月、テクノクオーツとの経営統合によりジーエルテクノホールディングスの中核企業として新たな発展段階を迎えている。

（2）テクノクオーツ
テクノクオーツは、1976年にガスクロ工業の子会社として山形県で設立され、1978年より半導体製造装置用の高純度石英ガラス製品の製造を開始した。1980年代には東芝セラミックス（株）と業務資本提携を結び、石英加工技術を高度化した。1991年に現社名へ変更し、1999年に店頭登録を果たすなど事業を拡大した。2000年代以降は中国杭州に現地法人を設立し、グローバル生産体制を整備した。2022年にはアイシンテック（株）を子会社化し、2024年10月のジーエルテクノホールディングス発足に伴い、半導体事業の中核企業として新たな成長段階を迎えている。2025年5月にはベトナム・ニンビン省にTECHNO QUARTZ VIETNAM CO., LTD.を設立し、「持続可能な収益性の向上」を狙う。

（3）ジーエルソリューションズ
ジーエルソリューションズは、2013年にジーエルサイエンスから自動認識事業本部を分社化し完全子会社として独立した。2024年10月のジーエルテクノホールディングス発足に伴い、ジーエルソリューションズはその完全子会社となる。

（4）ジーエルテクノホールディングス
ジーエルテクノホールディングスは、ジーエルサイエンスとテクノクオーツの経営統合により、2024年10月1日に設立された共同持株会社である。設立目的は、分析機器と半導体製造装置部材という異なる成長ステージにある両社の経営体制を再構築し、経営資源を最適配分することで、グループ全体の企業価値を最大化することにある。統合のねらいは、「グループ戦略機能の強化と投資判断の一元化」「管理機能の集約による経営効率化」「意思決定の迅速化と利害関係者への提供価値最大化」にある。テクノクオーツの半導体分野の高成長と、ジーエルサイエンスの安定的な分析機器事業を両輪とし、自動認識事業のジーエルソリューションズを第3の柱に育てる体制を構築した。経営統合後初年度の2026年3月期はグループ全体で堅調な業績となっており、PMI※が順調に進展していることが示唆される。

※ Post Merger Integration（M&A後の統合プロセス）の略で、合併後の効果を最大化するための活動を指す。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　中西哲）

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